田舎暮らし1・2・3

田舎に定住はしてみたいけど、今住んでいる家を完全に手放してしまうのは、不安もリスクも大きい・・・。
そんな人のためには、シニア世代の自宅を借り上げ、
子育て世代などに貸し出す「マイホーム借り上げ制度」というのが
あるそうです！
運営するのは住宅メーカーなどが設立した有限責任中間法人
「移住・住みかえ支援機構」（東京都）
自宅を手放さずに済み、さらに家賃収入を確保しながら、
田舎暮らしへの住み替えができるので、気が楽になりますね！　
　例えば、約十五年間住んだ木造二階建ての自宅（３ＬＤＫ）を家賃月九万八千円で貸し出す例など。

制度の仕組みは、50歳以上のシニアが住んでいる一戸建てやマンションの自宅を同機構が借り上げ、20代30代の子育て世代に貸すというシステム。
借り上げた家は、機構が3年更新で所有者が死亡するまで借り上げ。
賃貸料は相場より一割程度安く、敷金や礼金もなし。

借り上げ後、空き家になっても賃貸料は国が拠出した基金五億円で支援機構が保証してくれます。
ただし、同機構に登録するには、耐震診断に合格する必要があります。

今田舎暮らしは、総務省、国交省、経済産業省など、
各省庁が提案し、推奨しています。そのお陰で、
よく情報を集めると、いろいろ良いサービスが受けられることもありますので、まめにチェックしましょう。

たとえば田舎暮らしに必要な不動産、生活環境情報などを網羅したインターネットの総合情報サイトを国公省がスタート！
　田舎暮らし熱は、いよいよ国を挙げての大政策になっていくのでしょうか？都会と田舎の双方に生活拠点を置く【2地域居住】者促進らしいのですが、ブログやSNSを使い、双方の情報を、共有するのだとか。

２地域居住は平日は都市で暮らし、週末や余暇は地方で過ごす居住スタイル。都市生活者に「田舎暮らし」を味わってもらうのとともに、過疎に悩む地方の活性化を図る狙いもある。国交省は今年度中にモデル地域を選んでサイトを試験開設し、来年度にも本格運用を始める予定だ。

情報共有へブログ、ＳＮＳ利用

サイトでは、地方の空き家など不動産情報や就業情報、各自治体による支援といった官民が提供する２地域居住に関する情報をとりまとめて閲覧できるようにする。候補となる新住居と病院、スーパーなどの位置関係を一目で分かるようにしたり、ブログやグループ間で情報共有するソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）を使い、都市と地方の住民が直に情報交換する仕組みを取り入れたりすることも検討する。
情報提供者には、二地域の移動の交通費を支給してくれたりする事も！。



神奈川県丹沢にて

田舎暮らしを考えると言っても、どの程度、その地域とかかわっていくつもりなのかは、
人それぞれ。
それを4つのパターンにわけ、カラーで見やすくわかりやすい
ガイドブックにして配布したのが、新潟県農林公社青年農業者等育成
センターです。
新潟県で農とかかわりながら暮らしたい・・・と考える人のための
マニュアルブックです。
　　　　　　　　　　　
ガイドブックはA4判36頁で、
「“ちょこっと”農のあるくらし」
「“行ったり来たり”農のあるくらし」
「“経験を活かす”農のあるくらし」
「“どっぷり”農のあるくらし」の４つのタイプに
分け、それぞれに合った情報を提供

たとえば、『仕事の場も生活の場も田舎に置き、用
があれば時々都会の住居を利用する、年金生活の
旁ら、これまでの経験を地元の農業法人や企業、NPO
等の活動に活かし、週末には自給程度の農業に携わ
り 生き甲斐のある暮らしを楽しむ』
　　　　↓
「“経験を生かす”農のあるくらし」タイプ
　　　　↓
地域に求められる人材、人材と受入のマッチング、
団塊世代の交流・定住に向けた市町村取組事例等の情報を
提供


無料で配布されていますので、新潟県に興味のある方は、読んでみては？
農のある暮らしガイドブック